隣国が国際的に信用がない国だということは誰もが知っていることだと思います。なにしろ日本が後ろ盾にならないと貿易もできないほどですからね。いい加減おんぶに抱っこは卒業して欲しいですよね。一応先進国を名乗ってるのに何とも思わないのでしょうか。そんな隣国に対して、ついに日本の銀行が愛想をつかし始めたようなのです。今回はその話題についてご紹介していきます。

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「まだ愛想を尽かしてなかったの?」などという意見は多くの日本国民からも出ており、「どうして早く撤退しないんだ」とやや怒っている人もいるぐらいです。日本国民から1日も早い撤退を叫ばれているのは「みずほ銀行」です。「みずほ銀行」といえば、主に都市部に多い銀行で、日本人の5人に1人はみずほ銀行に口座を持っていると言われてるほどなのです。ですが、このところ日本の企業や個人がみずほ銀行との取引をどんどん取りやめてるという話も聞きます。みずほ銀行は隣国に対して多くの貸付を行っています。

その額はなんと2019年12月末時点で約82億8800万ドルなのです。日本円に換算すると､約8700億円ということになります。隣国には「借りたものを返す」という考え自体があるかどうか怪しいので、日本人の常識は通じません。多くの日本人がみずほ銀行の1日も早い撤退を望むのも、その点を心配してのことなのです。あまりにも貸付金額が大きすぎて引きずり込まれそうとなっているのです。隣国の道連れになるなんてごめんですね。ただ、このところようやくみずほ銀行が少しずつではあるようですが、撤退の準備を始めているようなのです。どうやら隣国への貸付額が少しずつではあるのですが減少しているようなのです。

先ほど2019年12月末の金額が約82億8800万ドル、日本円で約8,700億円と説明したと思いますが、これが2020年12月期には69億6000万ドル、日本円で約7250億円に減少しているのです。ということは、約1450億円の減少となります。みずほ銀行がこんな動きをしているそばで、隣国への与信も2020年3月から9月までの間に約900億円も減少しているのです。与信とは「信用提供」のことで、銀行の海外への貸し出し有価証券投資や、銀行の海外支店がその国の顧客に貸し出しを行うことを言います。

要するに、ここに来て日本も貸す相手をかなり厳選しているという事なのでしょう。これはなぜかというと、隣国経済が破綻目前で、今後隣国企業金融機関がドミノ倒しで次々と債務不履行を起こすと見込んでいるためです。破綻するという時に日本まで巻き添えにするのがいかにも隣国らしいですね。最後の最後まで日本に甘えてくるので、もしかしたら日本を道連れにしたくて手を離さないかもしれません。隣国が経済危機目前まで追い込まれている原因としてまず挙げられるのが、アメリカの金利上昇です。ドルが上がるということは隣国ウォンが下がることを意味します。

日本も円安ですが、日本円は世界の主要通貨なので、海外投資家たちが完全に円から離れることはないですし、日本国内で円相場をある程度コントロールすることもできます。そこが日本円と隣国ウォンとの決定的な違いなのです。隣国ウォンのような通貨は、アメリカドルの変動があってもただ指を加えて見ていることしかできませんからね。隣国ではムンジェイン前大統領の失策により不動産価格が急騰し、職を失った人たちが入倍増しました。

さらには世界的な新型感染症の余波もまともに食らってしまいました。そういう世界的な波が起こった時に隣国は自分たちで調整することができないのです。それが弱小国の証明ですね。そして、非先進国の証でもあるのですが、隣国はどうしても先進国を名乗りたがるのです。ただの見栄っ張りですけどね。ですが、このまま行くと確実に隣国は経済危機に陥ってしまいますし、日本を頼ってくるのも目に見えているだけに｢どうしたもんだ」と呆れてしまいます。では、ここで隣国国内から多くのコメントが集まっているので、その一部を紹介していきます。